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【転職】外資系企業に対する3つの勘違い【イメージ】

ビジネス

・外資系企業って、完全実力社会なんでしょ?
・外資系企業に対して、「何となくのイメージ」しか持っていない・・・
・外資系企業の実態を知って、転職に役立てたい

外資系企業への転職を考えている人の、こうした疑問や悩みにお答えします。

✓本記事の内容

  • 外資系企業への勘違いが分かる
  • 外資系企業の実態が分かる

私自身、外資系専門のヘッドハンターとの面接を経て、業界世界トップ企業でもある英国通信社への転職を成功させました。その後6年間NY本社で勤務をしましたが、最終面接官の立場で転職希望者を多数面接してきました。こうした経験から、見解を述べていきます。

本記事では、外資系企業へのイメージの実態について紹介します。

外資系企業への勝手なイメージ

外資系企業への勝手なイメージ

「完全実力主義」「その場でクビになる」「超ドライな社風」・・・
外資系企業に対して、こんなイメージから、外資系企業への転職や就職を選択肢から外してしまっている人もいるのではないでしょうか?

これって、本当に勿体ない。

なぜならば、イメージと実体は得てして異なるものだから。

こうしたイメージは、実際に外資系企業で働いている人から聞いたのではなく、映画やドラマ、雑誌などで得た情報からのイメージであることが大半だったりもします。

本記事では、次章以降で転職者が持ちがちな”外資系企業への間違ったイメージ”を紹介していきます。

外資系企業への3つの勘違い

外資系企業への3つの勘違い

外資系企業へのよくある3つの勘違いは、以下の通りです。

  • 勘違い①:「外資系企業は、完全な実力主義である」
  • 勘違い②:「外資系企業は、能力主義で学歴なんて関係ない」
  • 勘違い③:「外資系企業は、同僚は全員ライバルだ」

順番に見ていきます。

勘違い①:「外資系企業は、完全な実力主義である」

これは半分正しいのですが、実際には「Company politics」が重要です。

私がNY勤務の時に、自宅の近所にニューヨークの著名投資銀行の中堅社員が住んでいました。
彼は、自分の上司が引っ越したので、上司の近所に引っ越して行きました。
そして、毎朝上司と同じ時間の電車に乗り、駅でWSJ、NYTimesとコーヒーを彼が買って、上司と一緒に新聞に目を通すのです。
数年後・・・彼の上司がライバルの投資銀行からオファーを受けて、彼や同じチームの総勢7名が、大幅収入アップで転職しました。

上記の例のように、日本でいう、いわゆる「上司の機嫌を取る」と言うレベルでは無く、「すべて、上司の為に尽くす」という感じで動くのが外資系企業です。

ちなみに、私は”Company politics”に無関心だったので、スピード出世はしませんでした。
今、振り返ると「Company politics」も能力の一つだと思います。

上司からすると、自分を慕ってくる部下はかわいいですし、困っていたら助けてやりたいと思うのが人間の情ですよね。
「上司が何を望んでいるのか?」「どのように接したら、上司が喜ぶのか?」を考えるのも上司を「クライアント」に置き換えて考えれば、仕事に生きてきます。

”Put yourself in other people’s shoes and think.(他人の立場になって物を考えなさい。)”
外資系企業で良く使われる言葉です。
これは、仕事だけでなく人生の中においても、大切な考えだと思います。
恋人同士や夫婦間でも、応用し実践したい考え方ですよね。

勘違い②:「外資系企業は、能力主義で学歴なんて関係ない」

勘違い②:「外資系企業は、能力主義で学歴なんて関係ない」

これは完全な勘違いです。

外資系企業は確かに能力主義ではありますが、学歴はものすごく関係してきます。

なぜなら、トップ10のビジネススクール出身者は、卒業生の繋がりがとても強くそのネットワークは世界に広がっているから。

例えば、ハーバード大学のビジネススクールに合格して、留学資金の工面で奔走していた学生に対して、米国西海岸の銀行が5万ドルの融資を即決したという例もあります。
ハーバード大学のビジネススクールに、それだけの価値が認められていることを意味しています。
つまり、借金をしてでもトップ3のビジネススクールには、行く価値があるということ。

ただ、最近では「ビジネススクール重視」は、徐々に廃れてきている傾向があります。
企業側のニーズも時代と共に変化して、価値観の多様化も進んでいるからかも知れませんね。

日本の場合は、公務員で学歴主義が根強く存在します。それと同じように、米国では投資銀行やコンサルティングの世界で、MBAの価値が残っていたりもします。

ですので、外資系企業では学歴は関係ないというイメージは、完全な勘違いなのです。

勘違い③:「外資系企業は、同僚は全員ライバルだ」

これは半分は正しいイメージ。

例えば、社内会議でトップエグゼクティブが参加している時に、とにかく目立ちたくて、先を争って発言をしたがる人がニューヨークには多いイメージです。

なぜならば、少しでも多く発言をして、上の人に自分の存在を認めて欲しいから。
いわゆる、「Silence is not golden.」ですね。外資系企業においては、”沈黙=頭の中にアイデアが無い”と思われてしまう場合もあります。

この傾向は、ビジネススクールや大学の授業にも顕著に現われています。
例えば、ハーバード大学のビジネススクールの講義の進め方は、ディスカッションが中心となっており、発言数が少ない生徒の評価は総じて低めだったりしますからね。

しかし、全ての外資系企業がこうした傾向があるかというと、答えはNO。
例えば、西海岸のロサンゼルスやサンフランシスコの企業では、上記のような「会議では我先に!」といった雰囲気は一切なかったりします。

ですので外資系でも、企業や土地によって「同僚は全員ライバル」になったり、ならなかったりするのです。

まとめ

本記事では、外資系企業へのイメージの実態について紹介しました。

外資系企業への転職を考えている人の、参考になれば幸いです。

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